ゼネコンマンの現場辞典

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一級管工事施工管理技士過去問(平成30年)No.15~No.29の問題と解説

No.15
空調システムの省エネルギーに効果がある建築的手法の記述のうち、適当でないものはどれか。

1.建物の平面形状をなるべく正方形に近づける。

2.建物の外周の東西面に、非空調室を配置する。

3.外壁面積に対する窓面積の比率を小さくする。

4.窓ガラスは、日射熱取得に係る遮へい係数の大きいものを計画する。

4.日射遮蔽係数SCは、値が大きいほど遮蔽効果は小さくなる一級管工事施工管理技士 過去問

1.4.建物外周部の負荷で最も大きいのが窓から入射する日射負荷である。外壁の面積を少なくし、窓の面積を少なくすることで日射負荷を低減することができる。

2.建物外周部の負荷で最も大きいのが窓から入射する日射負荷である。外周の東西面に非空調室を配置することで日射負荷を低減し、空調システムの省エネ化をすることができる。

No.16
空気調和方式に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

1.床吹出し方式では、冷房時には効率的な居住域空調が行えるが、居住域の垂直温度差が避けられない。

2.ダクト併用ファンコイルユニット方式は、全空気方式に比べ、外気冷房の効果を得にくい。

3.定風量単一ダクト方式は、変風量単一ダクト方式に比べ、負荷特性の異なる複数のゾーンに対しての負荷変動対応が容易である。

4.変風量単一ダクト方式に用いる変風量(VAV)ユニットは、試運転時の風量調整に利用できる。

3.変風量単一ダクト方式は風量を変えて、負荷特性の異なる複数のゾーンへの変動対応ができるため変風量単一ダクト方式が向いている。定風量単一ダクト方式は送風の温度を調節して空調を行い複数室で個々の温湿度制御はできない

No.17
空気調和機の機内に設ける加湿装置に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

1.蒸気方式には、電力を利用し装置内で加湿蒸気を発生させるパン型加湿器がある。

2.気化方式では、加湿後の空気の温度降下は生じない。

3.気化方式では、加湿前の空気が低温・高湿であるほど加湿量が少なくなる。

4.水噴霧方式では、加湿水の中に含まれる硬度成分などが機内に放出される。

3. 気化式による加湿は、水分の気化蒸発により空気温度を低下させる。

No.18
冷房負荷にに関する記述のうち、適当でないものはどれか。

1.人体からの全発熱量は、室内温度が変わっても、ほぼ一定である。

2.北側のガラス窓からの熱負荷には、日射の影響も考慮する。

3.北側の外壁の冷房負荷計算には、一般的に、実効温度差は用いない。

4.ガラス面積の大きいアトリウムの熱負荷の特徴は、日射熱負荷が大きいことである。

3. 実効温度差は外気温との差であるので北側外壁であっても考慮する必要がある。外皮部分すべてで考慮が必要。

No.19
変風量単一ダクト方式の自動制御において、「制御する機器」と「検出要素」の組合せのうち、関係の少ないものはどれか。

(制御する機器) ー (検出要素)

1 冷温水の制御弁 ー 空気調和機出口空気の温度

2 外気用電動ダンパー ー 還気ダクト内の二酸化炭素濃度

3 変風量(VAV)ユニット ー 室内の温度

4 空気調和機のファン ー 還気ダクト内の静圧

4. 空気調和機のファンなら送風側のダクト圧力は関係するが、還気側では無視できる。

No.20
コージェネレーションシステムに関する記述のうち、適当でないものはどれか。

1.発電電力と商用電力の系統連系により、電力供給の信頼性が上がる。

2.システムの経済性は、イニシャルコスト及びランニングコストの試算結果により評価される。

3.ガスタービンを用いるシステムの発電効率は、ディーゼルエンジン、ガスエンジンを用いるシステムに比べて高い。

4.燃料電池を用いるシステムは、発電効率が高く、騒音や振動の発生が少ない。

3. ガスタービンの発電効率は20~35%、ガスエンジン、ディーゼルエンジン共の発電効率は40%以上(ガスエンジンのほうが効率が高い)

No.21
蓄熱方式に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

1.蓄熱方式の装置容量は、熱源機器能力に関係なく、蓄熱容量(蓄熱槽容積)で決定される。

2.夜間に蓄熱運転をすることで、電力の平準化や契約電力の低減を図ることができる。

3.熱源機器は、空調負荷の変動に直接追従する必要がなく、高効率の連続運転ができる。

4.二次側配管系を開回路とした場合、ポンプの揚程が増大する。

1. 蓄熱方式の装置容量は、蓄熱槽容量、蓄熱方式、熱源機の方式や能力などによって決定する。

No.22
関係法令等で定められている換気設備に関する記述のうち、誤っているものはどれか。

1.「建築基準法」では、床面積の1/30以上の換気上有効な開口がない居室には、換気設備を設けなければならないこととしている。

2.「駐車場法」では、建築物である一定規模の路外駐車場であって、換気に有効な開口面積を有さないものにおいては、床面積1m2につき14 m3/h以上の能力を有する換気設備を設けなければならないこととしている。

3.「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」では、特定建築物の居室における二酸化炭素の含有率が概ね1,000 ppm 以下になるように管理することとしている。

4.「建築基準法」では、特殊建築物の居室に機械換気設備を設ける場合、有効換気量を求めるための1人当たりの占有面積は、3m2 を上限としている。

1. 1/30でなく、1/20である。

No.23
エレベーター機械室において発生した熱を、換気設備によって排除するのに必要な最小換気量として、適当なものはどれか。 ただし、エレベーター機器の発熱量は8kW、エレベーター機械室の許容温度は40℃、外気温度は35℃、空気の定圧比熱は1.0 kJ/(kg・K)、空気の密度は1.2 kg/m3とする。

1.「建築基準法」では、床面積の1/30以上の換気上有効な開口がない居室には、換気設備を設けなければならないこととしている。

2.「駐車場法」では、建築物である一定規模の路外駐車場であって、換気に有効な開口面積を有さないものにおいては、床面積1m2につき14 m3/h以上の能力を有する換気設備を設けなければならないこととしている。

3.「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」では、特定建築物の居室における二酸化炭素の含有率が概ね1,000 ppm 以下になるように管理することとしている。

4.「建築基準法」では、特殊建築物の居室に機械換気設備を設ける場合、有効換気量を求めるための1人当たりの占有面積は、3m2 を上限としている。

4. 1/30でなく、1/20である。

No.23
エレベーター機械室において発生した熱を、換気設備によって排除するのに必要な最小換気量として、適当なものはどれか。 ただし、エレベーター機器の発熱量は8kW、エレベーター機械室の許容温度は40℃、外気温度は35℃、空気の定圧比熱は1.0 kJ/(kg・K)、空気の密度は1.2 kg/m3とする。

  1. 1,200 m3/h

  2. 2,400 m3/h

  3. 3,600 m3/h

  4. 4,800 m3/h

4. 損失電力(発生熱源)は1kw=3600kJ/hより、
換気量=発生熱源÷(空気密度×比熱×室内外温度差×60)=(8×3600)÷(1.2×1.0×(40-35)×60)=28,800÷360=80 m3/min
時間あたり( m3/h)なので、
80×60=4,800 m3/h

No.24
排煙設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 ただし、本設備は「建築基準法」上の「階及び全館避難安全検証法」及び「特殊な構造」によらないものとする。

1.排煙口の吸込み風速は10 m/s 以下とし、ダクト内風速は20 m/s 以下となるようにする。

2.排煙口の位置は、避難方向と煙の流れが反対になるように配置する。

3.排煙機の設置位置は、最上階の排煙口よりも下の位置にならないようにする。

4.排煙口の手動開放装置の手で操作する部分の高さは、天井から吊り下げる場合、床面から概ね1.5mの高さとする。

4. 手動開放装置の手で操作する部分は、壁に設ける場合は床面から80cm以上1.5m以下の高さの位置に、天井から吊り下げて設ける場合は床面からおおむね1.8mの高さに設ける。(建築基準法施行令126条の3第1項五号)

No.25
排煙設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。 ただし、本設備は「建築基準法」上の「階及び全館避難安全検証法」及び「特殊な構造」によらないものとする。

1.天井高さが 3m未満の壁面に排煙口を設ける場合は、天井から80 cm以内、かつ防煙垂れ壁の下端より上の部分とする。

2.排煙口は、防煙区画の各部分から水平距離で30 m以下になるように設ける。

3.廊下の横引き排煙ダクトは、立てダクト(メインダクト)まで、居室の横引き排煙ダクトと別系統にする。

4.常時閉鎖型の排煙口は、2以上の防煙区画を1台の排煙機で受け持つ場合には適さない形式である。

4. 防火区画に係る防煙壁の開口部については、常時閉鎖式又は煙感知器の作動と連動して閉鎖する特定防火設備を設けること。2以上の防煙区画を1台の排煙機とする場合は可である。(建設省H12告示第1437号第二号ロ・ハ)建築基準法施行令126条の3第1項五号)

No.26
上水道に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

1.導水施設は、取水施設から浄水施設までの施設をいい、導水方式には自然流下式、ポンプ加圧式及び併用式がある。

2.浄水施設には消毒設備を設け、需要家の給水栓における水の遊離残留塩素濃度を0.1 mg/L以上に保持できるようにする。

3.送水施設の計画送水量は、計画1日最大給水量(1年を通じて、1日の給水量のうち最も多い量)を基準として定める。

4.浄水施設における緩速ろ過方式は、急速ろ過方式では対応できない原水水質の場合や、敷地面積に制約がある場合に採用される。

4. 浄水施設における緩速ろ過方式は、広い設置面積が必要とされるが、薬品処理などの付属設備は不必要なものである。敷地面積に制約がある場合には急速ろ過方式が採用されることが多い。

No.27
下水道に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

1.管きょ内で必要とする最小流速は、雨水管きょに比べて、汚水管きょの方が大きい。

2.地表勾配が急な場合の管きょの接続は、地表勾配に応じて段差接合又は階段接合とする。

3.伏越し管きょ内の流速は、上流管きょ内の流速よりも速くする。

4.下水本管への取付管の最小管径は、150 mmを標準とする。

3. 雨水管渠:0.8~3.0 [m/s]
汚水管渠:0.6~3.0 [m/s]
固形汚物が含まれる汚水管のほうが最小流速を遅くすることが一般的である。

No.28
給水設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

1.直結増圧方式は、高置タンク方式に比べて、給水引込み管の管径が大きくなる。

2.飲料用受水タンクの上部にやむをえず排水管を通す場合、排水管の下に受け皿を設置し、受水タンクから1m以上離す。

3.共同住宅の設計に用いる1人当たりの使用水量は、100 L/日である。

4.高置タンク方式における揚水ポンプの揚水量は、時間最大予想給水量に基づき決定する。

3. 共同住宅の設計に用いる1人当たりの使用水量は250 L/日(又は200~350 L/日)とする。100 L/日は明らかに少ない。

No.29
給水設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

1.高置タンク方式とした学校等の受水タンクは、給水負荷の季節変動による水質劣化を防止するため、タンクの分割や水位調整装置の設置などの措置を講じる。

2.直結増圧方式の立て管には、断水時に配管内が負圧にならないように、最上部に吸排気弁を設置する。

3.ウォーターハンマー防止等のため、給水管内の流速は、一般的に、4.0 m/s 程度とする。

4.高層建物などでは、給水圧力が0.4 MPa を超えないように、系統を高層階と低層階に分ける。

4. ウォーターハンマー防止等のため、給水管内の流速は、流速は2.0m/秒以下に抑える。

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